月末金曜、何しよう?のキャッチフレーズで先月よりスタートしたプレミアムフライデー。

導入企業の少なさからネガティブな意見が目立ちますが、個人的には大賛成です。

労働時間の短縮といった働き方改革にはやはり官民挙げた取り組みが不可欠。

さらに柔軟な働き方ができる取り組みが増えればいいのにと思っています。

核家族&共働きの増加で従来の働き方を維持するのには無理がある

最近、娘が川崎病で半月入院したことをきっかけに特にそう感じました。

川崎病は冠動脈瘤ができないように退院後約１カ月間はアスピリン内服を続ける必要があります。しかし、その間インフルエンザなどに罹患すると、アスピリンを中止しなければいけません。急性脳症などを発症する恐れがあるそうです。

ということで、退院しても娘は外出を極力控える生活。もちろん保育園も休んでいます。

そんな中、今度は息子が肺炎になり、1週間の出席停止。再診で症状が改善されなれば入院という事態は回避できましたが、かなりヒヤヒヤでした。

こんな時には実家を頼れれば良いのでしょうが、夫婦ともに実家が他県なのでそうもいきません。

さらに妻は妊娠中ですから、私がフリーランスでなかったら、今回の事態を乗り切るのは無理だったと思います。

世の中には子供の病気や親の介護でさらに大変な状況にある家庭があるでしょうから、状況に応じて「仕事」と「家庭」のバランスがとれるような働き方へのシフトは必要な流れでしょうね。

労働時間を短縮しても、生産性は落ちないと思う

「給与が下がっても勤務時間を短くしたい」という回答は日本がグローバル比較で1位だそうです。

それだけ日本は効率の悪い長時間労働が蔓延しているということでしょう。

「残業しないと無理」という場合でも、どこかにボトルネックがあってそうなっているケースが大半で、強制的に労働時間短縮しても生産性は落ちない気がします。

実際、スウェーデンでは１日６時間労働へのシフトにより生産性がアップしているという事例もあるそうです。

■さいごに

そもそも、休日出勤や残業当たり前という働き方は家庭や健康を犠牲にした上に成り立っているわけです。

それにも関わらず、必要な時でも有給が使いにくいなんていうのはどうかしています。

プレミアムフライデーを実施している企業や有給休暇が取得しやすい企業など働き方改革に前向きな企業の周知をもっと積極的に行い、優秀な人材確保などメリットが享受しやすくなるといいですね。

実施企業が増えてくれば、流れは自然とそちらに向かうはずです。